- 「ULTRASEVEN X」の社会問題
- 「HOPELESS」のあらすじ
- HOPELESSな社会システム
- 現実のHOPELESS
「ULTRASEVEN X」の社会問題
今回は「ULTRASEVEN X」という円谷プロダクションの特撮作品で描写された社会問題について考えます。ちょっとネタバレがあるので本作品を未視聴で気になっているという方はお読みにならないほうがいいと思います。創作と現実の線引きははっきりしているつもりですが、それらを並べることが気になるという方には、こういう見方をしている奴もいるんだなと思ってもらえれば幸いです。
「HOPELESS」のあらすじ
本シリーズの「HOPELESS」という話では、現実でいうワーキングプアのようなHOPELESS(ホープレス)と呼ばれる人々が登場します。彼らはおカネをたくさん稼げる「仕事」として、商売宇宙人と契約して怪しい装置に生体エネルギーのようなものを提供するのですが、それは行き過ぎると廃人化や絶命に至るものでした。そのことを知った主人公属する特務部隊は、この装置を宇宙人もろとも排除します。一件落着かと思いきや、解放されたHOPELESSの人々が隊員達に対して口にしたのは、意外にも稼ぎがなくなったことへの恨み言でした。眼の前で人が死んだとは思えないほどあっけらかんと、そして稼ぎが無くなったことへの残念さを隠そうともせず彼らは帰路につくのでした。
HOPELESSな社会システム
この危険な契約の当事者の言い分は、強制はしていないし自由意思だということのようです。ただもう少し視野を広げて見てみると、システム的にそう選択せざるを得ないという強制力は働いているのではないかと推察します。「ULTRASEVEN X」の社会問題の原因が何かはっきりとはわかりませんが、おカネを目的にしているあたり生産技術や資源ではなく購買力不足が問題なのでしょうし、技術的失業の影響を受けているのかなと思います。
収入が賃金限定のシステムは労働力にしろ命にしろ売った代金だけで生活することになるので、労働を拒否する自由は保障されていないということでもあります。ですからシステムを変えない限りは技術的失業などで購買力不足が深刻化して、それによって生活や労働環境が悪化してもそれを甘んじて受け入れることしか出来ないと考えられます。そのうちに嫌とか苦しいと思う心的機能も抑圧によって麻痺していき、ついにはHOPELESS(絶望的な、という意味だそうです)に至るのかもしれないと思いました。
現実のHOPELESS
例えば産業革命期には失業と貧民窟が急拡大したと言われています。金本位制(債務通貨の一形態)や緊縮方面の影響もあるでしょうが、概ね技術的失業が原因と思います。この頃ナイチンゲールが向かったクリミアの野戦病院の衛生環境は非常に劣悪だったそうです。購買力不足でおカネが回らず、従って物資も行き届かなかったのではないかと思います。本国では失業、戦争でも地獄という状況でHOPELESSな心情に陥っていたであろう兵士にとって、院内環境を改善したナイチンゲールが天使に見えてもおかしくはないと思います。
ちなみにナイチンゲールについては色んな見方が出来ますがここでは掘り下げません。彼女は貴族の出身で、この時代では珍しく個人で扱える少なくない資産や大臣などとの人脈があったらしいということだけ指摘しておきます。ここで言いたいのは、購買力不足によっておカネのために命が大量消費されるような状況になるということです。私は債務通貨停止とベーシックインカムに賛成していますが、おカネを発行して配るのは、おカネに支配されないための方法と言うことも出来ると思います。それはこの例のような極端な状況の解決に限らず、今も続く生活のための労働から脱却することに対して有効と考えます。現在のシステムを容認するということは、ここで挙げた例のような状況を容認するということでもあるのではないかと私は思います。
- おカネは情報システム
- 足りないのは購買力か、商品か
- 通貨制度を変える必要性
おカネは情報システム
おカネは請求権の権利情報システムと私は考えます。コインや紙幣、台帳、電子信号も権利情報を実現し管理する手段の一つに過ぎないと考えられます。おカネは循環しながら、その流れと逆方向に商品を移動させることで分配を実現します。おカネが回らなければ商品も回りませんし、商品供給が間に合わなければおカネをそれ以上回しても意味はありません。とりあえず、おカネと商品供給の2つを合わせて経済システムと考えればいいのではないかと思っています。
足りないのは購買力か、商品か
貧困や不況といった問題の要因は、現状に関しては供給力不足ではなく購買力不足と考えられます。現状を供給力不足とした場合、貴重なはずの商品や労働力が買い叩かれ、容易に使い潰されるのは矛盾していると思います。こうしたことが起こるのは、購買力不足によって厳しい費用削減を迫られる状況だからではないかと考えます。ですから基本的な方針は購買力の補填であり、これを供給力の強化より優先することになります。
供給力を強化しても、購買力が不十分であれば分配は購買力に制限されます。産業革命期では生産技術が飛躍的に発達したにもかかわらず、人件費が急縮小したために貧民窟を大量発生させたと考えられます。また金融恐慌では担保資産価値の急落によって民間銀行への債務(今の制度では通貨とイコール)が大量に消えることが、やはり倒産や失業・貧困の主要因になると考えられます。
需給バランスをあまり意識したことが無い人でも、現状で「貧困等の問題は(自分の商品価値を高めるよう)努力しなかった自己責任」と言うことに対してその通りだと思うなら、逆説的に供給力不足という見方を採用していることになるかと思います。なぜなら購買力ではなく供給能力(特に労働力)の不足に貧困や不況の原因を求めているからです。現状を購買力不足と見れば「おカネを発行して配ろう」とか「通貨制度を見直して変えよう」といった結論になるかと思います。
通貨制度を変える必要性
おカネの流れをどう変えるかを図で確認します。購買力異常を解決するために必要なことを2枚の図で表しました。下のようになっているものを...
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| 現況 |
こうすればいい(下の2枚目の図)と考えられます。
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| 変更 |
1枚目から2枚目への変更内容は、債務による発行の全面撤廃とベーシックインカムによる購買力の補填です。こうすればいいと考える理由を説明します。
通貨発行による利子と金融ショックのリスクを排除する
債務による発行の撤廃ですが、これによりおカネの発行と同時に発生する利子と、金融ショックのリスクが排除されると考えられます。今の制度ではおカネは民間銀行への借金として存在しますが、利子分のおカネは発生しません。期日が来る度に通貨量を維持したまま利子分を払うには、利子分を新たに借り入れる必要があります。これは複利であり、元本は雪だるま式に増えます。全ての通貨を返済・消滅させても債務は残りますが、その分は担保を回収すると考えられます。
また全てのおカネが債務に裏付けられる(担保の資産価値次第になる)ことで担保資産への投機が容易になり、暴落すれば債務返済により通貨量も減少します。このような世界経済を揺るがす金融恐慌は、システムが変わらなければこれからも起こると考えられます。1枚目の左上のセクションがおカネを借金として発行させるシステムですが、2枚目の通り無くても問題はないと考えられます。元々の通貨発行権とは別のものだからです。
購買力不足を直接給付で補う
消費者への直接給付は技術的失業(技術進歩に伴う人件費の縮小)による購買力低下に対応します。技術的失業の流れは不可逆で不可避なのは歴史を見れば瞭然ですから、技術を否定するのではなく、供給可能な商品をいかに市場を通して分配するかということを考えます。そのためには単純に請求権を発行するなどして、購買力と商品供給力のバランスを保つように消費者に直接供給すればいいと考えられます。図では公的支出から個人消費まで、直通の通貨供給ルートである「ベーシックインカム」を設置します。
動画紹介
最後にベーシックインカムを説明した動画を紹介します。